SAP Enterprise Support は、お客様のランドスケープを問わず、成功に向けたプロアクティブなサポートを提供します。お客様とともに目標を設定し、明確なサポートエンゲージメント計画に沿って、今日の複雑なビジネス課題に対処しながら、既存の IT 資産の活用、運用の最適化、SAP の最新イノベーションの導入をお手伝いさせていただきます。SAP は問題の解決に留まらず、ビジネスパートナーとしてお客様のビジネス目標達成を積極的に支えていきます。
お客様に SAP Enterprise Support を最大限に活用していただくために、SAP はコラボレーションを重視しています。お客様が SAP エキスパートやほかの SAP ユーザーと活発に交流できる機会を提供することで、お客様の成功に貢献します。
SAP Enterprise Support Academy では、複雑な課題に対処するために必要な知識とスキルを身に付けることができます。SAP Enterprise Support の一部として提供され、幅広いサービスや教育コンテンツをご利用いただけます。
新しいイノベーションをすばやく導入できる体制を整えると、既存の IT 資産の価値がさらに高まります。イノベーションを促進し、価値を最大化するために役立つ、さまざまなツール、レポート、サービスが用意されています。
導入シナリオでどのような問題が生じても、お客様が必要とするサポートが、お客様が期待するスピードで提供されます。問題を迅速に解決し、ビジネスの中断と計画外のダウンタイムを最小限に抑えることが可能です。
SAP Enterprise Support, cloud edition サービスは、SAP のすべてのクラウドサブスクリプション契約に含まれる基本的なサクセスプランです。SAP Enterprise Support Academy プログラムの学習リソースをご活用いただきながら、全社規模でのクラウド導入を成功に導きます。サービスには、Expert Chat、Schedule an Expert、ナレッジベースなど、次世代サポートの機能が含まれています。SAP Enteprise Support 契約で利用できるサービスとツールについては、SAP Enterprise Support スタートガイドのプレゼンテーションをご覧ください。
SAP パートナーが提供する、SAP クラウドソリューションの導入・運用サービスを利用するお客様にとって、パートナーによる質の高いサポート関連サービスは不可欠です。
クラウドサポートコラボレーションは、SAP とパートナーの連携を通して、質の高いサポート関連サービスの構築を支援します。
これにはサポート認定コンサルタントの配置、サポートスタンダードに関するベストプラクティスへの準拠、およびサポートソリューションの利用が含まれ、以下を実現します。
パートナーがクラウドサポートコラボレーションのメリットを生かすための重要な要素は以下のとおりです。
サービスパートナーユーザー管理アプリケーション(SPU 機能)を使用して、パートナーの S ユーザー ID に対し、インシデント管理の代行権限を付与することができます。これにより、SAP とパートナー組織が連携し、パートナーのサポートパフォーマンスを改善できます。
SAP Cloud ALM は、SAP クラウドソリューションをあらゆる側面から管理するために不可欠なソリューションです。このソリューションは、SAP クラウドソリューションの初期導入(および追加導入)から本稼動開始、統合監視、および運用から継続的な改善に至るまで、全フェーズを通して支援します。
サポートスタンダードは、次世代サポートを活用した予防的な技術により、インシデントの解決を早め、発生を予防するためのガイダンスを提供します。
SAP Enterprise Support Advisory Council (ESAC) は SAP Enterprise Support をご契約されているお客様を対象としたジャパン SAP ユーザーグループ(JSUG)との戦略プログラムとなり、SAP Enterprise Support を最大限に活用していただくためのトピックを用意して取り組みを進めております。
新規購入に対する、SAP Enterprise Support の表示価格は、2025 年まで 22% が維持されます。
また、2019 年以降、既存の SAP Enterprise Support 契約に対して、初期間 (※ 1) と最初の更新期間(※ 2) の間、SAP が料率を引き上げることはありません。
2019 年より前に締結した SAP Enterprise Support 契約については、2020 年まで料率を引き上げないという従来のコミットメントが引き続き有効です。
※1 初期間(Initial period):現年の残りと翌年いっぱい(例:2021 年 2 月に契約締結 → 初期間は 2022 年 12 月まで)
※2 初期間の翌年いっぱい(上記の例では、最初の更新期間は 2023 年 12 月まで)